財団について

ごあいさつ

公益財団法人 愛知腎臓財団
会長 前田 憲志

 平素より皆様方には腎疾患対策にご尽力、ご協力を賜り厚く御礼申し上げます。
当財団は、昭和46年6月24日に愛知県腎不全対策協会として発足し、 腎不全対策事業を行ってまいりました。
昭和62年4月から東海腎臓バンクの業務を引き継ぎ、名称も愛知腎臓財団とし、業務内容も腎臓病全般に関することに拡大いたしました。
 また、平成24年4月1日から「公益財団法人」として活動を続けております。
 皆様方ご案内のとおり、ご高齢の方々の増加、生活習慣病等の増加に伴い、腎疾患対策の重要性は益々高まっています。当財団といたしましても、腎臓病対策事業に一層邁進する所存でございますので、皆様方には引き続き一層のご支援、ご尽力を賜りますようお願い申し上げます。

 当財団では腎疾患対策として
 1. 腎臓を中心とする臓器移植の推進
 2. 透析療法については治療成績の向上や高齢化の進行、合併症の増加や日常生活活動度 (ADL) の低下に伴う生活の質の低下に関わる諸問題に対する検討
 3. 慢性腎不全の予備軍としての慢性腎疾患(CKD)の進展防止を中心とする総合的検討
 以上3点を主要な事業とし、これらに関わる研究助成事業、 症例登録事業、 広報啓発事業などを実施しています。

 腎移植につきましては、法改正に伴い脳死症例からの移植が家族の同意により実施可能となり、小児からの臓器提供も可能となりました。
 また、生体腎移植は移植後の拒否反応を抑制する薬剤の進歩や血液型の違いに関わらず移植が可能となったことにより、配偶者間などの生体腎移植の増加、さらに、透析療法などの治療を受ける前に移植される 「先行移植」の増加が見られています。
 透析療法につきましては、透析療法の黎明期には治療法の普及や治療法の改良などに関する研究助成等により、当財団は大きな役割を担ってまいりました。
 現在では透析歴40年を超える症例も見られるようになってきましたが、高齢者や合併症の増加に伴い、ADL の向上を図るなど多くの課題に取り組んでいかねばなりません。

 さらに、慢性腎疾患(CKD)の進行防止は、透析療法などを必要とする腎不全への移行を極力防止するために強力な対策が必要となります。
 慢性腎炎の進行防止は、わが国に多いIgA腎症については治療の方向が見出され、進展防止の効果が上がってきています。
 また、生活習慣病である糖尿病からの腎機能障害症例についても治療の方向性は明らかになりつつあり、進行防止が見られる症例数も増加してきています。
 早期に腎保護療法に取り組めば進行防止は可能になっていますが、将来透析療法に移行するとの認識のない方々も多いため、強力な啓発活動が必要な課題であります。
 加えて、高齢化、高血圧などとの関連の大きい「腎硬化症」の進展防止にも注力して行く必要があります。

 これらの事業を強力に推進するために成果目標を明確に定めた課題に対する研究助成の実施と評価が極めて重要であると考えています。
 研究助成事業は財団発足当初よりの実績があり、多くの成果をあげてまいりましたが、近年の腎疾患の増加の状況から、進展防止に対する研究を更に強力に助成して行く必要があります。
 また、個々の疾患は症例が少ないため、研究が進んでいない多種類の腎疾患があり、これらの疾患のデータベース作成や研究助成も重要な課題であると考えています。
 微力ではありますが皆様のご協力の下、これらの対策が進展し、成果に繋がるよう努力する所存でございます。

 今後とも当財団にご支援賜りますようお願い申し上げます。

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